映像メディアの価値を映す Screens

日本最大級の動画に特化したカンファレンス「Brightcove PLAY」。ブライトコーブの本社のあるボストンで始まり、日本でも2014年以来毎年開催されているこのイベント。7月6日（金）に開催された「PLAY Tokyo 2018」で行われたメディア向けブリーフィングの模様をレポートする。

このブリーフィングは、Brightcove Inc. CEO JEFF RAY氏より「動画マーケットトレンド」が語られ、Brightcove Inc. CTO, MEDIA ALBERT LAI氏より、自社のサービスの紹介、ブライトコーブ株式会社 代表取締役社長 伊崎洋児氏より、テレビ東京コミュニケーションズ、朝日新聞、コンデナスト・ジャパン、日本マクドナルド、ミズノなど様々な業種の約300社で採用されているという日本でのブライトコーブの展開が語られた。以下、テレビ業界に関連する内容をピックアップして紹介する。

■動画マーケットのトレンド 海外も日本も同傾向

まずRAY氏が説明した「動画マーケットトレンド」は以下の5つ。

1.企業が社内外で動画を活用
2.企業がメディアのように動画でストーリーを語る
3.メディアのライブ配信の成長と多様化
4.OTT サービスの進化
5.複雑化する動画技術

1つ目は、様々な企業が「マーケティング」はもちろん、「会議」や「社内のトレーニング」など、社内外での様々な目的で動画を活用するようになっているという点。2つ目は、メディア企業ではない企業も、動画を使い自社から積極的に発信をするようになっているという点。

そして特にテレビ業界・メディア業界に関連するものとしては後半の3つ。「メディアのライブ配信の成長と多様化」に関してRAY氏は、放送局をはじめとするメディア企業から「365日、24時間、ライブでの配信がどんどん増えてきて」おり、ライブ配信コンテンツの制作もより柔軟になっている。そんな中では広告収入やサブスクリプション、ペイパービューなど、様々な形でマネタイズできる仕組みを整えることが必要と説明した。

「OTT サービスの進化」については、RAY氏は視聴者に向けての「素晴らしい視聴体験」を「変わりつつあるデバイスに対応させていく」動きが必要な中で、コストを抑え、かつスピード感を持って設備を整えることの重要性を指摘。モンゴルのオリTVが、「たったの数週間」でシステムをローンチさせたという例を挙げた。

またRAY氏は「消費者による（動画コンテンツへの）クオリティ、アクセスに対する期待値が高くなっている」一方、より「動画技術が複雑化してくる」という見通しも語った。

伊崎氏は、上記の「動画マーケットトレンド」に対して、日本も「同傾向」で、ライブ配信の増加や、技術の複雑化という点などが同一と説明。

■サービスとして差別化できるように、個別のサポートに力を入れる

RAY氏は、放送局が動画サービスを手がける際の「技術的な部分の解消」「コストの削減」という点にブライトコーブのサービスが活かせると説明し、「視聴者の行動に応じてサービスを加速するお手伝いができる」と言及。

伊崎氏も、自社の日本ならではの動きとして、「汎用的なクラウドサービスに加えて、特にメディア企業さんに関しては技術コンサルティングやカスタム開発を提供している」と、個別のサポートに力を入れている旨を説明。「メディア企業のお客様は（動画配信を）事業として展開し、サービスとして差別化しないといけません。（汎用的な）配信プラットフォームは使っていただきながら、コンシューマーに近いところは（サービスとしての）差別化を」と、独自のサービスとしての発展を後押しできる旨を語った。

伊崎氏はメディア企業が動画配信サービスを展開する際、活用できる自社の製品として「Video Cloud」を挙げた。また、日本語を話せるカスタマーサポートのスタッフがアメリカとヨーロッパにもおり、現地の日本人はもちろん、日本在住のカスタマーに向けても昼夜問わない日本語によるカスタマーサポートが可能である点も紹介された。