株式会社ゲート・ワン（以下、ゲート・ワン）は、株式会社データ・ワン（以下、データ・ワン）、株式会社電通（以下、電通）と共同で、ファミリーマート店頭のFamilyMartVisionとテレビCMを使ったクロスメディアの統合リーチ検証を実施した。

この検証の結果、ゲート・ワンが運営するデジタルサイネージメディア「FamilyMartVision」を通じてインクリメンタルリーチ（テレビCMではリーチができなかった層への追加リーチ）が獲得できることを確認し、テレビCMと併せて活用することで、リーチの拡大が可能であることがわかった。

また、トータルのリーチ拡大だけでなく、年代別のインクリメンタルリーチについても検証を行い、特定ユーザー層に対するリーチ補完の有効性を確認した。

■統合リーチ検証とは

データ・ワン保有の株式会社ファミリーマートの購買データおよび株式会社NTTドコモが保有するデータを用いた購買者データと、電通が保有する統合マーケティングプラットフォーム「STADIA」のデータが紐づいたユーザーを対象に、テレビCMリーチや人口動態データを反映することで、メディア間のユニークリーチを精緻に検証できる。

FamilyMartVisionとテレビCM、それぞれの接触実態をアンケート回答ではなく購買者・視聴者のログデータで解析できるのが大きな特徴となっている。

※「STADIA」とは
電通が提供する、ユーザーの同意許諾を得たテレビメーカー由来の視聴データに基づくデジタル広告配信・効果検証が可能な統合マーケティングプラットフォーム。テレビCMやデジタル広告への接触に伴うサイト送客や、会員登録といった行動喚起、また認知熟成や興味喚起といった態度変容の効果検証と改善施策を導く。

■本検証の背景

FamilyMartVisionは日本最大級のリテールサイネージネットワークとして、全国のファミリーマート約10,040店舗（2024年6月末時点）に設置されており、1週間で延べ6,400万人にリーチ可能なメディアへと成長した。ファミリーマートに来店する幅広い年代層の人、エリア等にアプローチが可能となった。

広告市場においてはIMC（統合型マーケティング・コミュニケーション）の重要性が唱えられているなか、メディアの特徴を活かした役割の明確化が必要な時代となっている。

今回の検証においては、メディアプランニングにおいて重要な指標の一つであるリーチに焦点を当て、FamilyMartVisionとテレビCMの連動によるリーチの広がりを測定・検証することを目的としている。

■本検証の概要

2023年12月に実施したテスト検証では、ファミリーマートのテレビCM放映に合わせて、同じ内容の広告素材をFamilyMartVisionで同時期に放映した。

▼検証の概要
方法：ファミペイ会員・dポイントクラブ会員とSTADIAのデータを統合検証
対象者：キャンペーン期間中の取得できる全ID（20-60代）
対象キャンペーン：ファミリーマート クリスマス・アンバサダーコラボキャンペーン
対象期間：2023年12月12日～25日
留意点：
※テレビCM、FamilyMartVisionそれぞれの放映ボリュームや放映パターンによって、トータルリーチならびにFamilyMartVisionのインクリメンタルリーチは変動する。
※FamilyMartVisionでの対象キャンペーンの配信ボリュームは2週間で、時間帯・枠数ともに大規模なため、獲得できたリーチは最大級の規模と想定している。

■本検証の結果

テレビCM単独での接触（テレビCMのみ）が46.1％、テレビCMとFamilyMartVisionの両方接触（両方）が14.9%となり、FamilyMartVisionのみの接触は10.1%と、インクリメンタルリーチの獲得が確認できた。テレビCMはリーチ力が強く、多くのメディアではテレビCMとの重複割合が高いケースが頻繁にみられるが、テスト検証によってインクリメンタルリーチ獲得におけるFamilyMartVisionの有効性が確認できた。

年代別では、特に20代、30代でのFamilyMartVisionのインクリメンタルリーチが高いことがわかった。FamilyMartVisionは若年層におけるリーチ補完という点でも有効であると考えられる。

■FamilyMartVisionとは

全国47都道府県にあるファミリーマートには、毎日1,500万人以上の人が訪れる。ゲート・ワンは、この人たちとの接点を持つファミリーマート店舗をメディアと捉え、全国のファミリーマート店内に設置される大画面のデジタルサイネージ「FamilyMartVision」から、旬なエンタメ情報や、アート、ニュース、地域情報等、来店される人へ、様々な魅力あふれる映像コンテンツを配信している。

加えて、エリア別や時間帯別のターゲティング配信や、サイネージの視認率や店頭での購買などの広告効果の可視化、株式会社データ・ワンの持つ購買データを活用したデジタル広告サービスとの連携をすることで、より高度な広告サービスを整備し、広告主となる企業へ新たな付加価値を提供している。