北陸朝日放送（本社：石川県金沢市、以下、HAB）は、これまでテレビコンテンツを活用し、石川県内の小売店の店頭サイネージや陳列を連動させた販促放送企画で、広告・販促効果の向上をはかってきた。このほど、より効果的な広告・販促効果の向上を目指して、総合商社、食品卸、データベンダーと連携し、中部6県でのPoC（Proof of Concept：概念実証）を実施した。

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メディアミックスによる施策効果の最大化と、各メディアの効果可視化を目的とし、系列局の協力のもと中部６県でPoC実施。

＜テレビ番組とテレビCMの放映＝マスメディア＞
＜SNS・アプリ配信＝デジタルメディア＞
＜デジタルサイネージ配信＝店頭メディア＞
＜特設棚＞

などを連動させ、生活者への訴求力を最大化。その結果、複数ブランドで購買・商品認知・購買意向など、態度変容の大きな伸びを確認。リテールメディア施策では、商品の認知・接触から購入に至るまでの過程、カスタマージャーニーのマネジメントが重要とされ、今回の検証で、商品ブランドごとにメディアを適切に組み合わせることで、マーケティング効果を高めることが示されている。

HABのエリア・イノベーション推進室 伊藤祐介担当部長は、テレビ×デジタル×店頭メディアの広告販促展開について、「今後も広域エリアでの検証を重視し、効果を最大化していきたい。データ取得やアルゴリズムの理解も重要だが、それ以上にコンテンツを重視し、地域の生活者の嗜好や趣味に焦点を当てて制作すべき」としている。

能登半島地震からの経済復興が重要課題となる中、ＨＡＢではリテールメディア開発をはじめ、エリアマーケティングを強化することで、地域貢献していく方針。

図１：媒体別配信内容とカスタマージャーニー

図２：マーケティングファネル図
顧客とのコミュニケーションをメディアミックス、統一コンテンツで一気通貫運用